欧州で生地を「サステナブル」と表示できる？バイヤーが確認すべきポイント

あるサプライヤーから、「サステナブル生地」と記載された見積書が届いたとします。

別のサプライヤーは、その素材を「環境にやさしい」と説明しています。

さらに別のサプライヤーは再生ポリエステルを提案し、再生原料が使われているだけで、最終製品も「サステナブル」と訴求できると考えています。

こうした表現は、長い間テキスタイル調達の現場で珍しいものではありませんでした。しかし欧州市場で販売するブランドにとって、現在は包括的なサステナビリティ表現を以前より慎重に確認する必要があります。

2026年9月27日から、EUでは指令（EU）2024/825に基づく新たな消費者保護ルールが適用されています。主なポイントの一つが、誤解を招く環境訴求や、十分な根拠のないサステナビリティ表示に対する規制強化です。

生地バイヤーにとって、実務上の考え方はシンプルです。

マーケティング用語から考えないこと。

まず「何を証明できるか」から考えることです。

生地を「サステナブル」と呼ぶことはできるのか

結論から言えば、この言葉は慎重に使う必要があります。

「サステナブル」は非常に範囲の広い表現です。再生原料を使用していることや、特定の環境負荷を低減していることだけを意味するとは限りません。表現の仕方によっては、環境面だけでなく、社会面やサプライチェーン全体の取り組みまで含むと受け取られる可能性があります。

そのため、証明書が1枚ある、再生糸の宣言書がある、あるいは化学試験報告書が1件あるというだけでは、広い意味の「サステナブル」を裏付けるには不十分な場合があります。

生地調達では、広い表現を使うより、具体的で検証できる情報に置き換える方が実務的です。

たとえば、

「サステナブルなナイロン生地」

ではなく、裏付けがあるのであれば、

「100%再生ナイロン」

「ポストコンシューマー再生ポリエステル60%使用」

「該当する認証および取引証明書類の条件を満たすGRS認証素材」

「C0撥水加工」

「合意した生産管理および試験範囲に基づき、PFASを意図的に添加していない」

といった表現の方が明確です。

それぞれが示している内容は異なります。

必要となる証拠も、それぞれ異なります。

テキスタイル調達で問題が起こりやすいのは、マーケティング上の表現が、実際に保有している証明書類より広くなってしまうときです。

EUの新ルールはB2Bの生地調達にも関係する

指令（EU）2024/825は消費者保護に関する法令です。生地メーカーと縫製工場の間で交わされるB2Bの発注そのものは、消費者向け広告と同じではありません。

ただし、最終消費者向けの商品説明に使われる情報は、サプライチェーンのかなり上流で作られます。

アパレルブランドが生地サプライヤーに、次のように確認することがあります。

再生素材ですか？

PFASフリーですか？

環境配慮型ですか？

生分解性がありますか？

この素材はサステナブルですか？

その回答は後に、

商品ページ、

下げ札、

製品ラベル、

店頭パッケージ、

サステナビリティレポート、

SNS、

ECモール、

販促キャンペーン

などに使われる可能性があります。

上流から提供された情報が曖昧、不完全、または根拠のないものであれば、そのリスクは最終的にブランド側に残ります。

そのため、生地調達におけるサステナビリティ情報は「広告コピー」ではなく、「技術情報」として扱う必要があります。

「環境にやさしい」は生地スペックではない

同じポリエステル織物について、2社から見積もりを取ったとします。

サプライヤーAは、

「環境にやさしい防水生地」

と記載しています。

一方、サプライヤーBは、

「表地：100%再生ポリエステル。該当する認証取引についてGRS書類対応可。C0 DWR撥水加工、TPUラミネート。性能試験および化学試験はプロジェクト要件に応じて対応可能」

と説明しています。

後者の方が文章は長いですが、バイヤーが確認できる情報があります。

前者は、むしろ確認事項を増やします。

何が「環境にやさしい」のでしょうか。

繊維原料でしょうか。

染色工程でしょうか。

撥水加工でしょうか。

メンブレンでしょうか。

再生原料の比率でしょうか。

生産時に使用するエネルギーでしょうか。

カーボンフットプリントが低いという意味でしょうか。

特定の認証でしょうか。

根拠が明確でなければ、「環境にやさしい」という表現は生地選定の判断材料になりません。

そして欧州市場では、まさにこうした包括的な環境訴求をブランド側がより慎重に確認する必要があります。

再生原料を使っていても、生地全体が自動的に「サステナブル」になるわけではない

再生繊維は、生地にサステナビリティ訴求が付く最も一般的な理由の一つです。

しかし、再生原料の使用率は「素材の一つの特性」であって、複合された生地全体を評価する結論ではありません。

たとえば、ラミネートされたジャケット生地を考えてみます。

表地：再生ポリエステル

DWR：C0

メンブレン：TPU

裏側：ポリエステルトリコット

接着：ポリウレタン系

染色・仕上げ：一般的な湿式加工

表地が再生ポリエステルであることは重要な情報です。

しかし、この複合構造全体を単に「サステナブル生地」と表現すると、実際の構成が見えにくくなります。

調達担当者が確認すべきなのは、次のような項目です。

正確な再生原料比率；

プレコンシューマーかポストコンシューマーか；

どの構成部分に再生原料が使われているか；

どの認証基準が適用されるか；

どの生産工程が認証範囲に含まれるか；

そして、対象ロット・出荷に必要な取引書類があるか。

これはGRSで特に重要です。

サプライヤーが有効なGRS Scope Certificate（スコープ認証書）を持っているからといって、その会社が生産するすべての生地がGRS認証品という意味ではありません。

原料、認証された生産工程、そして該当するTransaction Certificate（TC／取引証明書）の確認が必要です。

証明書は、その訴求内容と一致していなければならない

生地調達でよくある間違いの一つが、すべての認証書を同じように扱ってしまうことです。

認証ごとに確認している内容は異なります。

たとえば、OEKO-TEX STANDARD 100とGRSでは、確認する項目が違います。

再生原料に関する認証があるからといって、PFASフリーが証明されるわけではありません。

化学試験報告書があっても、再生原料比率は証明できません。

耐水圧試験に合格していても、環境性能を証明するものではありません。

工場監査を受けていても、特定の出荷ロットの混用率を証明するものではありません。

バイヤーは次の点を確認する必要があります。

この書類は何を証明しているのか？

どの会社が対象か？

どの工場・事業所が対象か？

どの素材が対象か？

どの工程が対象か？

どの製品カテゴリーが対象か？

有効期限はいつまでか？

今回のオーダーに適用できるか？

証明書番号と実際の供給会社が一致しているか？

取引単位の証明書類が必要か？

認証名だけを確認しても十分ではありません。

重要なのは、認証の適用範囲です。

「PFASフリー」も定義を曖昧にしない

PFASに関する要求は、アウトドア、ワークウェア、高機能衣料向け生地で特に重要になっています。

ただし、「PFASフリー」という言葉が、実際の試験結果より広い意味で使われるケースがあります。

一般的なラボ試験では、指定されたサンプルについて、指定された対象物質リストを、決められた試験方法と検出限界または報告限界で分析します。

結果がNDであれば、対象物質がその試験方法の限界値を超えて検出されなかったことを意味します。

存在し得るすべてのPFAS化合物が完全にゼロであることを証明するものではありません。

そのため、当社では生産前にプロジェクト要求を明確にする考え方を重視しています。

たとえば、

PFASを意図的に添加しない；

対象物質を指定する；

試験方法を合意する；

報告限界を合意する；

どの生産段階を対象にするか決める；

試験機関を明確にする；

使用薬剤を記録する。

顧客が特定の対象物質について個別の上限値を要求する場合は、その数値もプロジェクト仕様書に記載する必要があります。

表現に合わせて証拠を探すのではなく、証拠に合わせて表現を決めることが重要です。

C0 DWRだから「サステナブル」というわけではない

C0も誤解されやすい用語です。

テキスタイル調達では、C0 DWRは一般に非フッ素系の耐久撥水加工を指す表現として使われています。

これは撥水加工の薬剤系統に関する有用な情報です。

しかし、それだけで生地全体の環境負荷が説明できるわけではありません。

また、C0 DWRだけでは次の項目は証明できません。

再生原料の使用；

生分解性；

水使用量の削減；

低炭素排出；

すべての化学物質カテゴリーにおける適合；

完成品全体としてのサステナビリティ。

したがってC0 DWRは、あくまで「撥水仕上げの仕様」として正確に表現するべきです。

この考え方は、ほぼすべてのテキスタイルのサステナビリティ訴求に当てはまります。

具体的に書くことが重要です。

サステナビリティ表現を承認する前に、バイヤーは何を要求すべきか

最終製品のサステナビリティ訴求に使われる生地情報を承認する前に、サプライヤーから根拠資料一式を入手します。

必要書類は訴求内容によって変わりますが、たとえば以下が考えられます。

混用率・繊維組成；

再生原料の比率；

原料宣言書；

Scope Certificate；

Transaction Certificate；

糸に関する書類；

織布工場・染色工場の情報；

化学物質宣言；

必要に応じたRSLまたはMRSL資料；

第三者試験報告書；

PFAS試験の対象範囲と結果；

DWR薬剤に関する情報；

生産ロット番号；

原産国情報；

必要なchain of custodyの記録。

書類を大量に集めればよいという話ではありません。

各書類が、明確な確認項目に答えている必要があります。

訴求内容、生地、または生産ロットと紐付けられない書類は、顧客から証明を求められたときに十分な価値を持たない可能性があります。

必要条件はRFQの段階で書く

サステナビリティに関する書類の問題を解決する最も良いタイミングは、生産前です。

RFQに、

「サステナブルな生地希望」

とだけ書くのは不十分です。

実際に必要な条件を明記します。

たとえば：

混用率：100%再生ナイロン

再生原料：指定条件のポストコンシューマー再生原料

認証：GRS必須

書類：有効なScope Certificateおよび該当するTransaction Certificate

DWR：C0撥水加工

PFAS要求：意図的添加なし。顧客と合意した仕様に基づき対象物質を試験

性能：耐水圧、透湿性、DWR耐久性をそれぞれ個別に試験

販売先：欧州連合

ブランド独自RSL：生産前に提示

ここまで決めておけば、織布工場、染色・仕上げ工場、試験機関、バイヤーが同じ基準で動けます。

さらに、大量生産が終わってから「顧客が必要としていた書類が、そもそも見積条件に入っていなかった」と判明する典型的なトラブルも防ぎやすくなります。

1件の試験報告書を今後すべてのオーダーに使わない

試験報告書が証明するのは、実際に試験したサンプルです。

当たり前のことですが、実務では見落とされることがあります。

たとえば黒の再生ナイロン生地を試験し、顧客のPFAS要求を満たしたとします。

それだけで、

別色；

別規格の生地；

別の染色ロット；

別の仕上げ処方；

別のコーティング；

別のメンブレン；

翌年の生産品

まで同じ結果になるとは限りません。

試験頻度は、顧客要求、素材リスク、生産工程、コンプライアンスプログラムに応じて決める必要があります。

物性についても同じです。

ある仕上げロットで耐水圧10,000 mmの結果が出たとしても、似た品名のすべての生地に永久的に使える性能表示にはなりません。

サンプル、試験報告書、量産ロットのトレーサビリティが重要です。

良いサステナビリティ訴求は、バイヤーの次の質問に答えられる

環境訴求を確認するときは、「もう一つ質問する」と考えると分かりやすくなります。

「再生」と書いてあるなら：

何%で、何を再生した原料ですか？

「GRS認証」と書いてあるなら：

どの会社・どの工程がScopeに含まれ、今回の出荷に必要な取引書類はありますか？

「PFAS-free」と書いてあるなら：

具体的に何を管理、または試験しましたか？

「C0」と書いてあるなら：

DWR薬剤のことだけを指していますか？

「低環境負荷」と書いてあるなら：

何と比較して、どの指標で評価していますか？

「サステナブル」と書いてあるなら：

その広い表現を裏付ける具体的な特性は何ですか？

一つ、二つ質問しただけで説明が難しくなるのであれば、表現をより具体的にした方がよい可能性があります。

良い表現は、派手さより技術的な明確さがある

生地調達に必要なのは、もっと多くの「グリーン」な形容詞ではありません。

必要なのは、より良いデータです。

プロのバイヤーにとって、

「100%再生ポリエステル。該当取引についてGRS書類対応可」

という情報の方が、

「プレミアム・サステナブル・エコ生地」

より役に立ちます。

同様に、

「C0 DWR。AATCC 22スプレーテスト初期評価100、合意した洗濯条件後の保持評価を規定」

という情報の方が、

「環境にやさしい防水仕上げ」

よりも調達上の価値があります。

前者は仕様書に書けて、試験でき、確認できます。

欧州ブランドが製品に付ける環境訴求を見直す動きが強まるほど、この違いは重要になります。

マーケティングコピーより先に根拠を作る

テキスタイルサプライチェーンでは、順番が逆になっていることがあります。

まずマーケティング担当が言いたいことを決めます。

その後、調達担当がサプライヤーに、その表現を裏付ける書類を探すよう依頼します。

より安全なのは逆の流れです。

最初に素材を定義する。

次に生産工程を定義する。

原料を確認する。

必要な認証を確認する。

必要な性能を試験する。

取引書類と生産記録を揃える。

そのうえで、どの表現なら証拠で裏付けられるかを決めます。

海外サプライヤーから生地を調達する場合、この方法は商談も進めやすくします。

量産前に、何を提出すべきかが関係者全員に共有されます。

織布工場、縫製工場、ブランド、試験機関の間の認識差も減らせます。

そして、根拠を示せない表現があれば、消費者に届く前に修正できます。

完成品が欧州の倉庫に入ってから問題にするより、生地仕様書の段階で解決する方がはるかに低コストです。